2025年12月25日の創立100周年に向けて、野村グループの歴史を辿る8本の動画シリーズを「野村グループ100周年記念サイト」で順次公開しています。
1960年代後半以降、日本経済が大きく飛躍するなか、調査力を礎にした「証券民主化」を促進する画期的な商品や制度、サービスを次々と打ち出すとともに、組織の国際化にも大きく進んでいきます。
シリーズ第4話「調査研究から始まる商品開発と加速する国際化戦略」のみどころをご紹介します。
「調査の野村」のDNAを礎に設立された「野村総合研究所」は、日本において先駆的な民間シンクタンクでした。
世界最高峰の研究機関であるスタンフォード研究所を参考にするなど、その設立の経緯について当時の社長の談話も交えて振り返ります。
その調査力を武器に、当時2つの施策を推し進めていきます。
一つは、今では身近になっている「従業員持株制度」の拡大、拡充と、もう一つは当時爆発的な人気となった「中期国債ファンド」の開発です。その背景にあった時代の流れとはいったいどのようなものだったのでしょうか。
1968年、日本のGNP（国民総生産）が世界第2位となり、世界が大きく日本に注目するようになったこの時代、野村は組織の国際化を急ピッチで進めていきます。そして、強い日本経済と日本企業を世界にPRするための取り組み、「バイ・ジャパン・キャンペーン」と「中央銀行セミナー」の開催へと続いていくのです。
歴史動画シリーズ 第4話 「調査研究から始まる商品開発と加速する国際化戦略」 お楽しみください！
